MENU

国際交流状況

ホーム国際交流国際交流状況

国際交流状況

協定締結年月

協定校 協定締結年月
華僑大学統計学院および数量経済研究院 2019年3月
国立政治大学社会科学院 2016年12月
聖公会大学 2016年6月
東西大学 2016年6月
フロリダ・バレンシア大学地区理事会、大学生協中国四国事業連合 2015年4月(連携協力協定)
カリフォルニア州立大学フラトン校 2012年9月
真理大学 2007年6月
大邱大学 2005年5月
上海大学 2003年9月
ラインマイン応用科学大学 1997年12月
西北大学 1994年10月

派遣状況

年度 西北 南フロリダ ラインマイン ボン= ライン=ズィーク 上海 大邱 南ソウル 真理 サ ボ ア カリフォルニア チェンマイ ブルネイ コロラド州立 国立政治 聖 公 会
2023年 - - - 2 1 3 6
2022年 - - - 2 3 1 3 9
2021年 - - - 2** 2
2020年 - - - 2* 2
2019年 - 1 - 1* - 1 2 1 1* 7
2018年 - 2 - - 1 1 1 2 1 8
2017年 - 1 - 3 1 - 3 1 9
2016年 - - 1 - 2 1 1 5
年度 西北 南フロリダ ラインマイン ボン= ライン=ズィーク 上海 大邱 南ソウル 真理 サ ボ ア カリフォルニア チェンマイ ブルネイ コロラド州立 国立政治 聖 公 会
2015年 - 1 - 2 2 1 6
2014年 - 2 - 1 3 1 3 10
2013年 - 1 - 1 2
2012年 - 1 - 1
2011年 - 2 - 2
2010年 - 1 1
2009年 - 2 2
2008年 -
2007年 1 2 1 4
2006年 2 1 1 4
年度 西北 南フロリダ ラインマイン ボン= ライン=ズィーク 上海 大邱 南ソウル 真理 サ ボ ア カリフォルニア チェンマイ ブルネイ コロラド州立 国立政治 聖 公 会
2005年 1 1
2004年 1 2 3
2003年 2 2
2002年 1 1 2 4
2001年 1 1
2000年 1 2 3
1999年 1 1 1 3
1998年 2 2 4
1997年 2 2
1996年
8 6 24 3 7 1 11 2 11 7 10 1 11 1 103

   ○ △は協定終了
   ○ 青文字は「グローバル人材育成プログラム」参加登録者
   ○ *は新型コロナウィルス感染拡大により留学中止&帰国
     ただし2019国立政治大学は帰国後オンラインで履修
   ○ **は新型コロナウィルス感染拡大によりオンライン履修
   ○ 数字は、各年度の5月1日現在の人数

受入状況

年度 西北 ラインマイン 上海 大邱 真理 国立政治 聖公会 東西 華僑
2024年 1 1
2023年 2 4 1 1 1 1 1 11
2022年 (2) 1(1) 1
2021年 (3) (1) (1) (1) 0
2020年 (4) 1 (2) 5 5 (1) (2) (1) 11
2019年 4 4 5 3 1 2 19
2018年 3 4 5 3 2 17
2017年 1 3 5 6 1 1 17
2016年 4 3 1 5 13
年度 西北 ラインマイン 上海 大邱 真理 国立政治 聖公会 東西 華僑
2015年 4 4 4 1 13
2014年 2 4 5 2 13
2013年 5 2 3 10
2012年 5 2 2 5 14
2011年 1 3 5 9
2010年 5 2 3 3 13
2009年 1 3 3 7
2008年 5 3 8
2007年 1 1
2006年 2 1 3
年度 西北 ラインマイン 上海 大邱 真理 国立政治 聖公会 東西 華僑
2005年 1 1
2004年
2003年
2002年 2 2
2001年 2 2
2000年 1 1
1999年 1 1 2
1998年 2 2
1997年
1996年
35 46 36 14 48 2 5 3 2 191

   ○ 2014年度以降は大学院経済学研究科特別聴講学生を含む
   ○ 2022年度以降は創発科学研究科経済学系領域の学生を含む
   ○ ( )は経済学部及び経済学研究科への留学を申請し入国許可書が発行されていたが、
     新型コロナウィルス感染拡大により、中止となった学生
   ○ 数字は、各年度の5月1日現在の人数

このページの先頭へ

香川大学経済学部
〒760-8523香川県高松市幸町2-1
TEL 087-832-1807 FAX 087-832-1820

香川大学経済学部Facebookを見る

Copyright (c) 2001-copyright(); Faculty of Economics, Kagawa University. All rights reserved.